先人の方々の偉大な努力に感謝し、創立150周年、200周年に向けて後に続く人々のために新たに道を切り拓き、「やりがいのある」「充実した」そして「心地よい」汗をかき続けていきます。
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社長のあいさつGREETING
SDGsへの理解を深め、世界中へ安全な水を。
地盤や地下水と共生し社会に価値をもたらすために挑戦し続けます。
はじめに、新型コロナウイルス感染症に罹患された方々に心よりお見舞い申し上げます。
当社はコロナ禍のなか、創立110周年を迎えることができましたが、これもひとえに皆様のご支援の賜物と厚くお礼申し上げます。
新型コロナウイルス感染に関しては、コロナウイルスと闘うのではなく、共生していくことが必要と言われています。
私達が日常業務で関わっている地盤や地下水は、平時は穏やかであっても変動すると豹変し、人々の生活や地域の社会経済活動に大きな影響を及ぼしますが、それらに対してもコロナウイルスと同様に共生という関係を構築することが必要と考えます。
そして、共生には対話すること、コミュニケーションを取ることが求められ、「人間力」が必要となるのではないでしょうか。
当社は、社員一人ひとりが純粋な心をもち、心を磨き、人間性を高めることによって、地盤や地下水との共生関係を構築し、それにより社会に価値をもたらす企業として挑戦し続けます。

代表取締役社長 若林 直樹
ロゴに込めた想いCONCEPT
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数字を右上がりにすることで、150年、200年と発展し続ける当社の象徴となるようデザインをいたしました。 また流線型のデザインにすることで、当社によりもたらされたインフラが、広く世界中の人々に行き渡る様子を表現しました。
日さく110年の歩みHISTORY
先駆者として、未来を掘り続ける

弁護士松本隆治が森村式さく井機の発明者森村扇四郎とともに東京丸の内に日本鑿泉合資会社を創立した。

会社創立後1号井を完成させ、その後、上水道用水源としては、わが国最初のさく井工事を施工した。
関東大震災(1923年)で当社施工の井戸はなんら異常のないことが判明し、罹災された方々を助けることができた。それにより井戸の安全性と必要性を世間に認知させることとなり、その後、吹上御所でさく井工事2井を施工するに至った。
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中国大陸、朝鮮半島、台湾へ進出し、各地でさく井工事施工の実績を積み重ねた。小型ロータリー搭載機、揚水ポンプ、揚水装置、脱鉄?過装置等の技術開発に努め、技術者集団としての地位を向上させた。また、営業分野が探鉱分野に及んでいたため、社名変更に至った。
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新潟の天然ガス開発に取り組み、成功することができ、その経済的有利性により活況を呈することとなった。しかし、その後に採取時の地下水大量くみ上げによる地盤沈下発生が懸念され、採取の制限を受けることになった。
また、地下水に関しても同様に地盤沈下が懸念され、全国的に採取が制限された。そのため、多角経営に取り組み、土木工事分野および地質調査分野への進出を図り、軌道に乗せることができた。また、海外事業においては、アジアから、中東、アフリカの国々への展開を図った。
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温泉掘削技術や地震観測井等の「深掘り」施工が活況を呈した時代であり、さく井業界の先駆者としての力を発揮した。海外事業では初めて駐在事業所をネパールに開設した。さらに社会情勢を考慮し、高度経済成長時代の「働き過ぎ」を改善すべく完全週休2日制を導入した。
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事業拠点(本社)を創立以来の東京都から埼玉県に移動し、また、同じく鴻巣市に工場を建設した。
品質管理確保および向上を目指し、ISO9001認証を取得した。また、さく井分野においては維持管理工法への取り組みを推進し、海外事業ではアフリカ諸国のODA案件施工に注力した。
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創立100周年を迎え、事業では環境に配慮した取り組みを推進し、社会貢献を意識した活動に取り組んだ。また、社内では社員同士のコミュニケーションを図り、「働きやすい職場づくり」の環境構築を目指した。
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創立110周年に対し、150年、200年を視野に入れ、社会に価値をもたらす企業としての営みを推進し挑戦し続けている。
また、健康経営、ダイバーシティ、ワーク・ライフ・バランスへの取り組みと、SDGs達成に向けた取り組みに注力し、地域に貢献すべく事業活動を推進している。